HOME > 妊娠前から育児まで > 出産 > 出産費用
出産には「お金がかかる」というイメージがありませんか？
妊娠から出産前までの間の基本的な出費として、定期健診費用と出産準備品の購入費用があげられます。他にも、個人的に通うもの（マタニティスイミングなど）や別途費用がかかる場合もあります。
定期健診
妊娠23週までは4週に1回、24週〜35週までは2週に１回、36週〜出産までは週1回ペースで受診します。費用は１回につき3,000〜6,000円くらいが相場とされ、平均すると4,000円程度。少なくとも11〜15回はお世話になるので、平均4,000円で計算したとしても5〜6万円はかかることになります。
他にも血液検査（1〜2回）に別途費用がかかるため、全部合わせると7〜8万円はくだらないでしょう。また、転院した場合は初診料を二度払うことになるほか、同じ検査を再度受けることもあります。
母親学級
無料のところがほとんどですが、まれに1回1,000〜2,000円程度の低額な料金がかかることも。
ソフロロジーや母乳マッサージといったレッスンも、病院によって無料のところとそうでないところがあります。
レッスン
マタニティスイミングやヨガなど、産院併設の教室や自治体のレッスンは無料のもの。あるいは、ごく少額で参加できるものを活用しましょう。
一般のスポーツジムなどで開催されているものは入会金・月会費ともに5千円〜1万円が目安です。
出産準備品
マタニティグッズやベビーグッズなどは思いつくままに購入しているときりがないうえ、思わぬ出費になりかねません。
必要最低限のものを揃えるつもりでいると、賢く節約できますよ。その際、リースやお下がりも上手に活用するといいでしょう。
まず、出産費用は「病院」によって大きく異なります。規模が大きく設備も整っている私立の総合病院をはじめ、独自のサービスで快適さを追求する個人産院などは比較的高め。
また、「病室（個室や大部屋、LDRなど）」や「分娩方法」によっても金額が変わるので、あらかじめ情報収集しておきましょう。さらに早朝や夜間、休日などで割り増しされることも。また、一般的に出産費用は「保険適用外（例外を除く）」となるので、全額自己負担です。
だからこそ、納得して出産できる病院を選びましょう。なお、平均的なケースでは30〜40万円前後となっています。
出産費用の内訳
入院費（部屋代、食事代、新生児世話料など） |
10〜30万円 |
分娩費（手術、分娩介助、胎盤処理費用など） |
10〜30万円 |
新生児の検査費用 |
3〜5万円 |
消耗品費（産褥ショーツ、ナプキン、母乳パッドなど） |
1,000〜5,000円 |
分娩方法別費用
自然分娩 |
30〜40万円 |
無痛分娩 |
自然分娩＋3〜5万円 |
帝王切開 |
胎児やママの状態、入院日数によって異なる |
LDR |
自然分娩＋1〜10万円 |
自宅出産 |
30万円前後 |
出産＝お金がかかると思われがちですが、検診や検査、さらには出産費用などなど、医療費の負担は大きいもの。さらに、分娩や入院にかかる費用も気になりますよね？
でも、実は自治体や健康保険などからもらえるお金もあるんですよ。そこで、ここでは出産によってもらえるお金をご紹介します！
出産
|
出産手当金 |
出産育児一時金 |
対象 |
会社員で、なおかつ産休中の人。 |
会社の健康保険や国民健康保険に加入している、もしくは夫の扶養家族になっている人。 |
金額 |
産前42日と産後45日間の計98日分が対象となり、その2/3が支給される。 |
子供1人につき35万円。加入している保険によっては、それ以上もらえることも。 |
手続き |
会社に申請する。 |
会社員なら健康保険組合か社会保険事務所、国民健康保険なら自治体に申請する。 |
子育て
|
育児休業給付金 |
医療費援助 |
児童手当金 |
対象 |
育児休業に入る前の2年間に「11日以上働いた月が12ヶ月以上ある」人。 |
親の扶養家族として健康保険に加入している乳幼児。ただし、所得制限がある。 |
年金に加入していて、なおかつ就学前の子供を育てている人。ただし、所得制限がある。 |
金額 |
基本給付金は休業前賃金の5割。 |
かかった医療費の一部、あるいは全額。 |
2人目までは1人あたり月額5,000円。3人目以降は月額1万円。 |
手続き |
会社が手続きする。 |
各自治体の役所に申請する。 |
各自治体の役所に申請する。 |
その他
|
医療控除 |
失業給付金 |
対象 |
1年間（1〜12月）にかかった医療費が10万円を超えた家族。 |
退職前に6ヶ月以上雇用保険に加入していて、なおかつ退職前1年間に賃金支払いの基礎となった日数が14日以上ある日が通算して6ヶ月以上あり、働く意思と能力がある人。 |
金額 |
（1年間に支払った医療費−出産育児一時金や保険などで補填された金額−10万円）×所得税率で算出する。 |
働いた期間にもよりますが、原則として1ヶ月の給料の6割が支給される。 |
手続き |
医療費の領収書と源泉徴収票を添えて税務署に提出する。 |
ハローワークで受給資格延長の手続きをする。 |
